投下労働量からの日本経済分析：「価値」と「価格」で見る日本型資本主義

発行：2021年3月25日
A5判並製 　220頁


●内容紹介●
資本主義は、その歴史的役割を終えたのか？

「価格」という社会制度を前提とした視点に加え、普遍的な「価値」としての投下労働量から見た、日本経済の軌跡と展望。
資本主義を相対化することで見えてくる、格差拡大や経済断片化のメカニズムとは。

政治経済学の俊英が鮮やかに分析する日本経済


●目次●
第一部　社会分析の基準としての投下労働量
第１章　なぜ投下労働量分析が必要か
第２章　投下労働量の意味
第３章　投下労働量と利潤量
第４章　投下労働量の増加が意味するもの
第二部　「搾取の第一定義」を超える搾取と資本主義の歴史的役割
第５章　「搾取の第一定義」を超える搾取の必然性
第６章　「搾取の第一定義」を超える搾取を算出する
第７章　日本経済における資本蓄積の有効性──労働生産性の観点から
第８章　日本経済の景気循環と資本主義の歴史的役割 第三部　日本経済の構造変化と金融化
第９章　置塩型利潤率の動向からみる日本経済の構造変化
第10章　利益率の多様化に見る日本経済の断片化
第11章　日本経済における金融化と産業資本の性格変化
第12章　金融的収益の重要化と格差の変動の関係──資本収益率均等化の観点から


●著者紹介●
田添篤史（たぞえ・あつし）
三重短期大学准教授。1984年生まれ。2012年、京都大学大学院経済学研究科経済学専攻博士後期課程修了。博士（経済学）。京都大学経済学研究科ジュニアリサーチャー、京都大学アジア研究教育ユニット研究員などを経て現職。
2017年、The Distinguished Achievement Award in Political Economy for The Twenty-First CenturyをWorld Association for Political Economyより受賞、2018年、基礎経済科学研究所創立50周年記念懸賞論文において奨励賞を受賞。
主な論文に、「『置塩定理』に対する擁護論―Laibmanの議論の拡張および厳密化をベースとして」（『季刊経済理論』第48巻第２号、2011年）、「産業連関表を用いた置塩型利潤率の計算による資本労働関係の分析―2000年代初めにおける日本経済の構造変化の抽出」（『季刊経済理論』第51巻第２号、2014年）など。


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